店舗併用住宅の耐震診断と建物調査

ご依頼を受けて、
築年数約50年の店舗併用住宅の耐震診断を行いました。

耐震診断とは、建築物が現在の耐震基準を満たしているかどうか、大きな地震が起きた時に倒壊する危険性があるかどうかを判定するための診断です。
耐震基準を満たしていない場合でも、耐震改修や耐震補強を行って耐震性をアップさせることができれば、被害を小さくすることが可能となります。

まずは耐震診断のための事前準備。
現況の図面が無かったため、図面を起こすために現地で既存建物の調査からスタート。
寸法と構造、壁の位置などをチェック。
鉄骨造と予想していましたが、中を見てみると鉄骨造と木造の混構造でした。

平面図や立面図、構造図などの図面を一通り作成し、耐震診断を行ってみると、結果としては耐震性が足りないという判定になりました。
鉄骨部分も木造部分も、どちらも基準を満たしていませんでした。

これは欠陥建築物というわけではなく、1981年(昭和56年)に施行された新耐震基準以前の建物は、現在の基準を満たしていない建物が多い傾向にあります。
その当時は、現在のような耐震基準がなく、耐震性能が無くても建てても良いとされていた時代だったからです。

耐震診断を行うためには、それぞれの構造の耐震診断の講習を受け、資格を取得する必要があります。建築士であっても取得していない方もいるので、耐震診断を依頼する際は、講習を受けているか確認をした方が安心ですね。

いつかくると言われている巨大地震に備えて、ご家族の命を守りましょう。
木造住宅などであれば、リフォームやリノベーションと併せて、建物の耐震診断を一緒に行ってみるのも良いかもしれませんね。

アトリエ奏1級建築士事務所
村井之俊